わがまち・ウリトンネ（３３）/神奈川・川崎（２）　金三浩

柱１本ごとに同胞の血と汗/多くの工場建設に従事

　関東大震災（１９２３年）当時、神奈川県内に約３０００人、川崎一帯に数百人の同胞が住んでいた。では、どのような経緯で川崎に住むようになったのだろう。

　１９０５年に釜山―下関間の定期連絡船の運航が開始されて以来、多くの同胞が出稼ぎのために東京や川崎を目指した。

　祖国解放（４５年８月１５日）直後、疎開先の山梨県から両親のいた川崎に引っ越してきた金三浩さん（６７）によると、「川崎は１９１０年代から、臨海部の工場地帯、重化学工業都市として開発が進められ、日本鋼管をはじめとする多数の工場が進出してきた。同胞たちはこれら工場の建設のために集まってきた。アボジからは、川崎にある工場の柱１本１本に、同胞の血と汗がにじんでいる、と聞かされました」と語る。

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　震災後、虐殺の恐怖から多くの同胞が帰国した。反面、復興作業に対する労働力の需要は高まる。川崎に出稼ぎに来る同胞数は、震災前に比べて急激に増えた。

　「２５年１０月、日本鋼管や浅野セメントで働く労働者を運ぶため、鶴見総持寺あたりから海岸沿いの大師まで、海岸電気軌道が敷設された。多くの同胞がこの工事に従事した」（金さん）

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　メモ　大震災が起きる２年前の２１年、川崎町堀之内に、低賃金労働者の宿泊施設、川崎社会館が設立された。設立から２８年までの７年間に、約３万人の同胞労働者が宿泊したという。また、「東京朝日新聞」神奈川版３７年１２月８日付によれば、川崎には２０００余人の同胞が居住していた。臨港署管内における１４００人について同署が調べたところでは、世帯数は約２４０世帯、職業は土工人夫約３００人、古物商関係１８人、職工３人で、他の１１００余人は女・子供となっている。その一方、民族的差別、偏見などから就職先での解雇は日本人労働者に先立って行われ、川崎での２９年歳末失業救済事業登録者数１０００人のうち、同胞数は８０８人にのぼった。３０年には２５８７人中、１４７８人だった。

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　２０年代後半になると、日本人失業者の数も増えたが、３１年、「満州事変」の勃発に伴い、川崎は軍需景気にわく。

　日本鋼管は３９年、現在の池上町一帯を買収し、軍需工場の建設に着手した。これにも多くの同胞が携わっており、現在、池上町、桜本、浜町などに住む同胞たちは彼らの子孫である。

　こうして３９年末現在、川崎市には横浜市（８８８９人）につぐ、５３４３人の同胞が住むようになっていた。
　（羅基哲記者）