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　アジア市場に対する日本企業の景況感が、急激に高まっている。

　野村総研は今年３月、金融機関を除く東証１部上場企業、１２１６社を対象に、アジア事業の展開に関するアンケート調査を実施、１９２社から有効回答を得た。

　それによると、１９９９年のアジア経済の景気に対する評価として、５３．７％が・「非常に良い・良い」と回答。２０００年の景気見通しについては、同じ答が７２．４％を占めた。９７年および９８年の景気評価では、同様の答はそれぞれ４．３％、１％しかなかった。

　また、自社の業績見通しは､｢非常に良い・良い」が５３．１％を占めた。今後の強化市場としては中国との回答が５３．６％で最も多く、これにタイ、インドネシアなどＡＳＥＡＮ諸国が続く。重点経営施策は､｢現地での人材育成強化」が２５．５％で最多だった。