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女子シングルス/キム・ユンミ銅メダル

世界卓球選手権・大阪

 第46回世界卓球選手権大会(主催=国際卓球連盟)の女子シングルスで、世界ランキング59位のキム・ユンミ選手(20、写真)が銅メダルを獲得した。

 大会は4月23日から6日にかけて大阪市内の3競技場で開催され、女子シングルス戦は1日から始まった。朝鮮からは男子4人、女子6人の計10人が出場。

 1日、1回戦を不戦勝したキムは、同日行われた2回戦でニュージーランドを3−1で下す。2日に行われた3回戦で世界ランキング2位の中国・李菊を3−1で下し勢いをつけたキムは、3日の4回戦でハンガリー、4日の準々決勝でルーマニア(いずれもシード選手)をそれぞれ3−0で下し準決勝へと進んだ。

 対戦は中国の林菱。緊張したと語るキムは第1セットを惜しくも奪われる。しかし第2セットはペースをつかんで勝利。第3セットは序盤10―4とリードし、流れを引き寄せたかに思われたが、林の鋭い攻撃に押され惜敗。続く第4セットも失い、銅メダルとなった。

 キムは、「金メダルを目標に試合に臨んだが、勝ちたいという思いが先走って焦ってしまい、このような結果になった。でも、連日の同胞たちの熱い声援があってメダルを獲得することができた」と語った。

 大会は6日に閉幕。朝鮮はほかに、女子団体戦で銀メダルを獲得している。選手団一行は7日、日本を発った。

統一の扉の開こう/北南労働者ら

メーデー統一大会

 6.15北南共同宣言の旗じるしのもと、自主的統一を実現するための北南労働者のメーデー統一大会が1日、金剛山で催された。

 大会には北側から朝鮮職業総同盟代表団(団長=李進守同副委員長)が、南側から「韓国労働組合総連盟」代表団(権元杓・同連盟常任副委員長)、民主労働組合総連盟代表団(団長代行=チョン・インスク・同女性委員会委員長)をはじめとする関係部門の活動家が同席した。

 祝賀演説をした李進守副委員長は、北と南の労働者が6.15北南共同宣言のもとに団結することで外部勢力の侵略と干渉を粉砕し、統一の扉を開いて行こうと強調した。

 また、権元杓副委員長は、南北の労働者が共同宣言に従っていかなる分裂的な干渉も排し、統一をとげるために固く連帯しようと呼びかけた。チョン委員長も、民族共同の要求を実現するため、南北労働者の力と知恵を結集しようと述べた。大会では、体育・文化行事も行われた。(朝鮮通信)

接触継続へ立派なスタート/EU代表団が訪朝

 欧州連合(EU)最高位級代表団が2〜3日、平壌を訪問した。

 欧州理事会議長であるスウェーデンのペーション首相、EUのソラナ共通外交・安全保障上級代表、欧州委員会のパッテン対外関係担当委員が率いる代表団一行は2日、金正日総書記を表敬訪問した。総書記は一行の訪朝を熱烈に歓迎し、温かく友好的な談話を交わした。姜錫柱第1外務次官が同席した。

 同日、最高人民会議常任委員会は人民文化宮殿で一行の歓迎宴を催した。金永南委員長、白南淳外相、李光根貿易相らが参加した。

 また同日、金永南委員長と代表団の会談が万寿台議事堂で行われ、朝鮮半島をはじめ東北アジアの情勢、朝鮮とEUの関係など相互の関心事となる問題について意見が交わされた。会談には朝鮮側から白南淳外相、李光根貿易相らが参加した。また金永南委員長は同日、表敬訪問した代表団一行と会見し、談話を交わしている。

 3日、金正日総書記は代表団一行と会見した。席上では、相互の関心事となる一連の問題が真しに討議された。姜錫柱第1外務次官が同席した。

 同日、代表団は、金正日総書記のために昼食会を催した。総書記とともに、金永南委員長、朝鮮人民軍の趙明禄総政治局長、金鎰武l民武力部長、朝鮮国防委員会の延亨黙委員、朝鮮労働党書記である最高人民会議の崔泰福議長、金国泰書記、白南淳外相、姜錫柱第1外務次官が招かれた。

 また同日、代表団一行は記者会見し、金正日総書記と様々な問題について率直かつ真しな談話を交わしたと述べた。また北南間の和解プロセスが持つ歴史的な意義について強調し、EUはこのプロセスが促進されるよう積極的に努力すると指摘。朝鮮の指導部との対面と生産的な対話は大変有益であったとし、今回の訪問はEUが朝鮮と接触を続けるための立派なスタートであったと強調した。

外務省代弁人、米を非難/「テロ支援国」決めつけで

 朝鮮外務省スポークスマンは4日、米国が1日に発表した「テロに関する年次報告書」で何の根拠もない言いがかりをつけて朝鮮を「テロ支援国」と決めつけていることと関連し、朝鮮中央通信社記者の質問に次のように答えた。

 朝鮮政府はあらゆる形のテロとそれに対するいかなる支援にも反対する原則的な立場を一貫して堅持している。にもかかわらず、米国の新政権がわれわれに「テロ支援国」のレッテルを貼り付けようとするのは、米がわが国を「テロ支援国」のリストから削除する意思を表明した昨年10月の朝米共同声明を覆し、対朝鮮敵視政策を取り続けると公然と宣布したことになる。(以上朝鮮通信)

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