とくに素材や産地、生産方法の情報開示に対しての要望が強まっている。同協会では外食産業に対して調査結果を提供して、取り組みの強化を促すほか、支援措置も検討する。

　調査は２〜３月、首都圏と京阪神に住む１８〜６９歳の男女２０００人を対象にインターネットによる調査などを元に集計した。

　それによると、昨年の外食産業全体の市場規模は前年を下回った。ＢＳＥの影響をはじめ社用接待や宴会需要の減少、個人消費の低迷、さらに客単価の下落などが主な理由。全体の客単価は前年比で９６.２％と下落しているが、一方で食材のこだわりや高級感のある店づくりを志向し、客単価を高めに設定した店舗は人気を得ており、二極化の傾向もうかがえる。

　食や外食への意識については、「素材に徹底的にこだわったものを食べたい」という回答が５４％と半年前の前回調査より17.１ポイントの大幅な伸びを示した。「産地、生産方法などの情報が知りたい」も４８.２％と前回より６.９ポイント増で、安全へのこだわりが強まっている。

　また、「食べたい料理しか食べない」という回答は２３.４％と６.９ポイント減り、健康のため、バランスにも配慮する姿勢がうかがえる。

　一方、同協会会員企業を対象とした外食産業市場動向調査の６月度分によると、ファミリーレストランの売上は全体で９２％、客数９４.８％、客単価９７.１％と落ち込んだ。

　分野別にみると、洋風が９３.７％、和風９１.９％、中華９０.７％とのきなみ低迷した。焼肉は７９.３％と若干改善しつつあるが、まだ２割強のマイナスとなっている。